【桃源閑話】「地政学から見た日本の前途」——論旨の解説

(1st post: 2026/03/30)
　著者と文脈

　本稿はキショール・マブバニ(国立シンガポール大学リー・クアンユー公共政策大学院院長)による論考であり、日本語版外交誌『外交』Vol.6に掲載された。著者はシンガポール外交官出身の国際政治学者であり、アジア中心主義的な地政学的視座を一貫して主張してきた論者として知られる。本稿はその立場から、日本の外交戦略における構造的問題を批判的に論じるものである。

　中心的テーゼ

　著者の主張は単一の命題に収束する。すなわち、日本は19世紀的な地政学的判断を21世紀においても踏襲し続けており、それが現在の多くの地政学的困難の根本原因をなしている、というものである。

　この命題は逆説的な楽観論を内包する。日本が犯している誤りは「一つ」であり、それを正せば21世紀における地政学上の前途は明るい、と著者は論じる。悪報と好報が表裏一体の構造をなしている点が、本稿の修辞的な骨格となっている。

　歴史的参照軸——福沢諭吉の「脱亜論」

　著者は19世紀日本の選択を評価する際、福沢諭吉の「脱亜論」(1885年)を参照軸として用いる。明治期の改革者たちがアジアの連帯を離れ西洋文明圏に合流したことは、当時の地政学的文脈においては合理的かつ正当な判断であったと著者は認める。

　しかし著者はここに時間的逆説を見出す。19世紀において正しかった判断が、21世紀においても正しいとは限らない。グローバルなパワーバランスが歴史的転換を遂げつつある現在、「脱亜入欧」の論理を固守することは、地図を持たずに旅に出るに等しい、と著者は評する。

　地政学的大転換の論拠

　著者はゴールドマン・サックスによる経済予測を援用し、2050年までに中国とインドが世界屈指の経済大国となる蓋然性を指摘する。さらに歴史的な長期データとして、西暦1820年以前の長期にわたり、世界の二大経済圏が中国とインドであり続けてきたという事実を提示する。

　この観点から著者は、20世紀における西洋覇権こそが「例外」であり、21世紀はアジアが「通常」の地位を回復する時代である、と論じる。従って日本に突き付けられている問いは、「20世紀の例外」に合わせて戦略を設定するか、「21世紀の通常」に合わせるか、という二択に還元される。

　日本が越えるべき四つのハードル

　著者はアジア回帰を阻む障壁を四層構造として整理する。

　第一に、心理的ハードル。日本の政策立案者のメンタルマップは19世紀のまま固定されており、優秀な外交官をロンドンやパリに派遣し、ニューデリーやジャカルタには格下の人材を充てるという慣行に、その歪みが象徴的に表れていると著者は指摘する。

　第二に、日米同盟の在り方。著者は日米同盟そのものの否定には慎重であり、アジアのいかなる国もこの同盟の解消を望んでいないと述べる。問題とされるのは同盟の存在ではなく、その非対称性である。著者はかつて『フォーリン・ポリシー』誌に寄稿した論文を引き、日米関係を西部劇のローン・レンジャーとその相棒トントの関係 —— 主従関係 —— になぞらえ、対等なパートナーシップが実現されていないと批判する。国連安保理常任理事国入り問題での日本の孤立(ASEAN10か国のうち公に支持を表明したのはシンガポール1か国のみ)は、米国追随型外交が国際社会において日本の信認を損なってきた証左として引用される。

　第三に、ASEAN軽視の姿勢。著者はEUとASEANの地政学的比較を軸にこの問題を論じる。経済規模においてはEUが優位にあるが、地政学的ダイナミズムという観点からはASEANの重要性が今後急速に増大すると論じる。ASEANが米国・ロシアを含む域外大国をも招いた多国間対話の場(ASEAN地域フォーラム、東アジア首脳会議)を主導し得るのは、ASEANが特定の大国と安全保障上の対立関係にないという「弱さ」がむしろ外交的強みとして機能するためである、とする逆説的な分析が展開される。にもかかわらず日本はODA供与国としての優越感からASEANを見下す態度を続けており、2000年のASEAN＋3首脳会議における中国のFTA提案への対応の遅れ、2005年の安保理常任理事国入りキャンペーンでのASEAN票獲得の失敗は、その外交的代償を示す具体例として挙げられている。

　第四に、対中認識の問題。著者は日中関係を本稿中で最も複雑な問題として扱う。日本が中国に対し植民地期の西洋列強的な視線を向け続けることの問題性を指摘しつつ、その一方で単純な宥和政策を推奨することにも慎重である。著者が参照する東京大学・高原明生教授の分析は、1990年代以降の日本の対中政策が「甘い認識」に基づいていたことを批判するものであり、著者はこれを踏まえ、相互尊重に基づく洗練された政策の構築が不可欠であると論じる。また中国国内の政治的開放が進むにつれ、中国政府自身も対日外交における裁量の余地を失いつつあるという逆説的な構造変化を指摘し、日本側の外交的巧みさがこれまで以上に求められる局面が到来しつつあると論じている。

　結論的視座

　著者は日本が地理的に21世紀のアジア世紀における最良の位置に存在することを強調し、必要なのはアジアの隣人たちと相互尊重・相互利益に基づく関係を構築することだけである、と述べる。この転換に着手する時期が早いほど、日本の地政学上の前途はより有望なものになる、というのが本稿の最終的な命題である。

　補論

　著者の歴史認識は、杉山伸也『グローバル経済史入門』(岩波新書、2019年)が示す長期統計によって独立に裏付けられる。アンガス・マディソンによる推計によれば、1820年頃まで世界の人口の70%弱、GDPの60%前後をアジアが占めており、19世紀までの世界経済の中心はアジアであってヨーロッパではなかった。杉山はさらにケネス・ポメランツの研究を援用し、18世紀後半まで中国の長江下流域や日本の畿内の一人当たりGDPは西ヨーロッパと同等であったと指摘する。また「ヨーロッパにおける経済成長はアジアを滋養としてはじめて可能となった」と論じ、ルネサンスでさえイスラームや中国からの知的資産の上に開花したものであったとする。

　これらの知見は、著者マブバニが「20世紀における西洋覇権こそが例外である」と論じる歴史認識を、独立した学術的実証データとして補強・補完するものである。西洋覇権は産業革命以降の約200年という相対的に短期間に生じた現象であり、21世紀におけるアジアの台頭はその意味において「予測」というより歴史的「復元」として捉える方が実証的に整合的である。

　なお著者がシンガポールという特定の地政学的立場から論じていることは、その視座の傾きとして把握しておく必要がある。シンガポールは天然資源を持たない小都市国家として、複数の大国間のバランスを利用する多国間主義によって生存を図る。著者がASEANの多国間対話機能を高く評価し、日本に水平的関係構築を促す論調は、シンガポールがすでに実践している外交モデルと構造的に一致する。

　また著者が「相互尊重」に基づく対中関係を説く姿勢は、華人系人口を多く抱えながら中国と距離を保つシンガポール的均衡感覚を反映している可能性がある。さらに著者は日本に「西洋を離れよ」と説く一方、シンガポール自身は英語公用語・コモンロー法体系・自由貿易港という西洋的制度を戦略的資産として維持しつつアジアにも深く関与する二重戦略を採っており、この非対称性は看過できない。

　しかしこれらは著者の主張を否定するものではない。シンガポール的視座から導かれた処方箋であるがゆえに、日本という異なる規模・歴史・地政学的条件を持つ国家への適用可能性は別途検討を要するという留保であって、本稿の論旨の説得力を損なうものではない。

【閑話　完】

【引用・参照・底本】

地政学から見た日本の前途　キショール・マブバニ　2011年(平成23)年2月
https://www.mofa.go.jp/mofaj/press/pr/gaikou/vol6/pdfs/gaikou_vol6_08.pdf